いきいきいきよう！

＜週刊新潮4月14日の記事
あなたが子供だった時、
東京の「放射能」は1万倍！
という特集です。
色々と説明するより、
この方が、今のレベルでは何の心配も無いことが誰でも分かります。
そう言われてみれば、「今日は放射能の雨が降るから、濡れちゃダメ！」
とか注意された思い出があるでしょ、懐かし～い。＞
友人からのメーリングリストより

するとすかさず、同じく出版関係の友人からのコメント裏話がきました。
＜皆様、東京電力へのマスメディア各社の報道、筆致が過去の不祥事企業に対するバッシングに比較し、存外手緩いとは思いませんか？実は、東電という会社は潤沢な広報予算を持っておりまして、あらゆる媒体に広告出稿を行っています。原子力記者会は言うに及ばず、どの会社も決して例外ではありません。
ちなみに週刊新潮への東電の昨年の出向実績を丸い数字でご紹介しますと年間約二千万円といわれています。恐らくは不測の事態を想定しての“口止め料”的性格のつもりでしょう、東電としては。
広告部員の重大な仕事の一つは、批判記事が出た後、出稿企業に代理店とともに頭を下げに行くこと。私は頭を下げつつも、舌を出している不埒な奴ですが・・・・。
さて、東電の毒饅頭はかなり効いていると思います。体調不良でホテルに避難していた清水正孝社長には、「高額な年俸はもちろん返上し、義援金に回されますよね」くらい聞いても良さそうなものですが、そういう質問をする記者はいないようです。名古屋の河村たかし市長も議員時代、コンパニオン同席の接待を受けたことを白状していました。＞

これとは別の情報で、まさか冗談だと思いますが、３．１１当日の夜清水社長は、赤坂のコリアンクラブで女の子と仲良くしていたという話。信じたくはないですが、、、、。クラブのママや女の子たちは真実を知っていることでしょう。ホントだとしたら、絶対に許せません。普段なら、ともかく、、、。事実なら、ここにも“口止め料”が必要ですね。

以下陽光堂主人の読書日記よりこの週刊新潮4月14日の記事についてのコメントを引用します。
『週刊新潮』平成23年4月14日号
本号には読むべき記事は殆ど載っていませんが、冒頭の特集記事だけは言及する価値があります。ここには、過去と現在の放射性物質の量が比較されています。半世紀前は、世界的な核実験の影響で、現在とは比較にならない放射能が降り注いでいたのです。理論物理学者の一瀬昌嗣準教授は、放射性セシウムについてこう述べています。
「米ソが大気圏内の核実験を繰り返していた60年代までは、たしかに東京における放射性セシウムの降下量は、今回、福島の事故が起こる前までの1000倍以上の数値でした」
何と、50年前の放射性セシウムの降下量は、現在の1000倍以上もあったというのです。具体的に言えば、1963年8月に東京都中野区で計測されたセシウム137は、1㎡当り548ベクレルでしたが、90年代には50ミリベクレルに満たない月があったそうです。
「ベクレル」は、放射性物質が1秒間に出す放射線の量で、「ミリベクレル」は「ベクレル」の1000分の1となります。つまり63年と90年代では、放射性セシウムの降下量が1万倍もの開きがあるのです。1963年と言えば高度成長時代ですが、この時代の東京の人々は、近年と較べて1万倍もの放射能を浴びていたことになります。当時の人から見れば、今回の福島原発の事故による被曝量など大したことはないのです。
（陽光堂主人の読書日記より）

陽光堂主人の読書日記では、他にも興味深い記事がたくさんありましたよ。
震源が極端に浅いのは、人工地震の証拠
東日本大震災には、数々の謎があります。その中の一つが、震源の深さが異様に浅いことです。
4月12日0時57分頃に、福島県東部その周辺で起きた地震の震源深さは、「0.1km 」だそうです。100メートルということですが、この時の大きさはマグニチュード 4.7ですから、これはあり得ないパターンです。地面を掘削して小型核などを仕掛けたとしか考えられません。
気象庁のHPでは、震源域の説明の箇所にこう記されています。
（http://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/faq/faq7.html）
「地震は地下の岩盤がずれて起こるものです。地震が発生したときの岩盤のずれ（断層）が生じた領域のことを震源域と言います。震源域はマグニチュード７の地震で数十km、マグニチュード８の地震で100km程度です。なお、震源は岩盤のずれが始まったところを指すのに対し、震源域はそのずれが地震波を周囲に発しながら広がり、最終的にずれ破壊を生じた領域全体を指します」
3月11日の大地震の震源の深さは24㎞に修正されましたが、マグニチュード9の大きさだから、これは明らかに可笑しいのです。気象庁も当然気付いているはずですが、説明できないのでそのままにしてあるか、人工地震であることを知っていて黙っているかのどちらかでしょう。
ものを考える能力のある人たちの疑念を晴らすために、気象庁と学者は納得の行く説明をすべきでしょう。

再び東日本で人工地震が引き起された
　4月7日夜に起きた宮城沖地震は、明らかに人工地震です。自然の地震では、次のように三連続では発生しません。（http://www.japanquakemap.com/week）

　　　7.1M, depth: 49km 7/4/2011 23:32
　　　7.4M, depth: 40km 7/4/2011 23:32
　　　7.4M, depth: 40km 7/4/2011 23:32

　リチャード・コシミズ氏によると、このデータは既に改竄されているそうです。翌日には次のようになっています。

　　　4.6M, depth: 67km 8/4/2011 00:31
　　　4.6M, depth: 67km 8/4/2011 00:25
　　　7.1M, depth: 49km 7/4/2011 23:32

　単なる計測ミスとは思えないほどに変わっています。さすがにまずいと思ったのでしょう。しかしそのために、人工地震であるという確信を強める結果となっています。

　震源地は、3月11日の地震よりも西に移っています。陸地に近いので津波は発生していないようですが、宮城県では既に津波で町が破壊されていますから、今回は必要がなかったのでしょう。ライフラインの復旧がかなり進んでいた段階で引き起されており、非常な悪意を感じます。徹底的に日本を痛めつけるつもりのようです。（今度は東北電力の原発が狙われた可能性があります）

　政府は、人工地震説が広まるのを恐れているようで、4月6日付で総務省は、「東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語への適切な対応に関する電気通信事業者関係団体に対する要請」を出しています。（http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01kiban08_01000023.html）

本日、「被災地等における安全・安心の確保対策ワーキングチーム」において、「被災地等における安全・安心の確保対策」が決定されました。
同対策においては、東日本大震災後、地震等に関する不確かな情報等、国民の不安をいたずらにあおる流言飛語が、電子掲示板への書き込み等により流布している状況に鑑み、インターネット上の流言飛語について関係省庁が連携し、サイト管理者等に対して、法令や公序良俗に反する情報の自主的な削除を含め、適切な対応をとることを要請し、正確な情報が利用者に提供されるよう努めることとされています。
同対策を踏まえ、総務省では、社団法人電気通信事業者協会、社団法人テレコムサービス協会、社団法人日本インターネットプロバイダー協会及び社団法人日本ケーブルテレビ連盟に対して、東日本大震災に係るインターネット上の流言飛語について、各団体所属の電気通信事業者等が表現の自由に配慮しつつ適切に対応するよう、周知及び必要な措置を講じることを要請しました。

ネット弾圧が始まることが危惧されますが、全くのデマであればともかく、正当な疑問を述べている言説まで取り締まるのは許されません。「検閲をしてはならない」という憲法第21条の規定に反しています。それにしても、タイミングがよすぎます。まるで、今回の地震の発生を見越していたかのようです。
問題は、当局が真実を明らかにしていないことです。データに手を加えたり、都合の悪い情報を隠したりするから、余計な詮索を招くのです。関係当局の信頼性は地に堕ちていて、これ以上傷つく恐れもないのですから、やましいことがないのなら情報をオープンにして国民の不安を解消すべきです。

以上陽光堂主人の読書日記より天災、いや人災おっと、転載紹介でした。


いよいよ新型治安維持法※発令ですね！

※治安維持法とは
とくに戦時中に猛威をふるった弾圧烹「国体の変革」などを目的とした言論や運動を禁じた。当初、最高刑は懲役10年だったが後に死刑も加わり、戦争に反対する様々な人々を苦しめた。治安維持法国賠同盟によると、逮捕者は数十万人にのぼり、小林多喜二ら80人以上が虐殺され、1617人が獄死したという。（朝日新聞解説）


創価学会の初代会長牧ロ 常三郎先生が、治安維持法違反で獄死しています。牧口先生は獄中においても転向を拒否し、1944年11月18日、東京拘置所内の病監で栄養失調と老衰のため死去されました。

牧口常三郎先生「コラッ　またやるのか！！」
（まきぐち つねさぶろう、1871年7月23日（明治4年6月6日） - 1944年11月18日）